【昭和のことば】『シャボン玉ホリデー』で生み出されたギャグ「お呼びでない」（昭和３６年）（1/2ページ） - zakzak：夕刊フジ公式サイト

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昭和３６（１９６１）年、タレント王国であったナベプロ制作のバラエティー番組『シャボン玉ホリデー』（日本テレビ系）が放映を開始した。ザ・ピーナッツ、ハナ肇とクレージーキャッツを中心とした伝説の番組で、数々のギャグが生み出された。

「お呼びでない」もそのひとつ。これは、出番を間違えたことによって偶然に生まれた植木等のギャグで、場違いな登場をちゃかし、「こりゃまた失礼しました」と言いながら引き下がる、とぼけた「間合い」が大いにウケ、後年の流行語になった。

この年の主な事件は、「全日本交通安全協会創立、警視庁交通情報センター開設」「アメリカ駐日大使ライシャワー氏着任」「厚生省、国立がんセンター設置」「イギリス・マン島オートレースで、本田技研工業チームが優勝」「大阪・釜ヶ崎のドヤ街で暴動。２０００人余の群衆が警官隊と衝突」「気象庁、米ソの核実験再開により各地で放射能増加と発表」「大相撲、大鵬幸喜と柏戸剛が横綱に。柏鵬時代開幕」「フランス・パリで第３回世界柔道選手権大会開催。日本選手敗北、オランダのヘーシンク優勝」など。

東京都メディアセンターのトークセッション・シリーズオリンピック期間の主要プログラムを公開

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「TMCトーク」講演者プロフィール（オリンピック期間中、講演日順）

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兵庫県生まれ。カイロ大学卒業。経済キャスター等を経て1992年に参議院議員当選。1993年から衆議院議員を８期務める。この間、環境大臣、防衛大臣などの要職を歴任。環境大臣のときには、「クールビズ」の旗振り役を務める。2016年、女性初の東京都知事に就任し、2020年に2期目を迎えた。待機児童対策や女性の活躍推進など、積極的に取り組んでいる。「大義と共感の政治」が信条。

ロス・ローブリーは、40年間にわたって日本に住み、働いてきた。金融業界でキャリアをスタートさせた後、PR業界に転身。ギャビン・アンダーソン＆カンパニー（現クレアブ）を皮切りに、プラップジャパンでは専務取締役兼COOを務め、直近ではエデルマン・ジャパンの社長を歴任した。現在は、独立したコンサルタントとして活動する傍ら、ジャパンタイムズのサステナビリティに関するインタビューシリーズを担当している。また、同志社大学でアジアマーケティングの客員教授を務めるほか、メンタルヘルスや自殺防止NPO法人TELL（Tokyo English Life Line）の理事も務めている。

ハーバード大学大学院修士課程及び博士課程を修了。1979年ハーバード大学日米関係プログラムの初代事務局長を務めた。米国戦略国際問題研究所(CSIS)日本部長、駐日米国大使特別補佐官などを歴任。その間プリンストン大学ウッドロー･ウィルソン政治大学院で20年間教鞭を執った。2003年よりジョンズ・ホプキンス大学高等国際問題研究大学院教授、同大学院ライシャワー東アジア研究センター長。2017年より同大学院副学長、2021年7月1日に同大学院学長代行に就任した。2014年に米国における日本研究の発展及び相互理解の促進に寄与した功績が認められ，旭日中綬章を受章。また、数多くの著書を執筆しているが「Super Continent :The Logic of Eurasian Integration」は、英国ファイナンシャルタイムス紙の2019年政治経済部門のベスト書籍の一冊に選ばれた。近著は「Global Political Cities: Actors and Arenas of Influence in International Affairs」(2021年1月Brookings Institution Press)。

NY出身の日系3世。米国・ペンシルベニア州フィラデルフィア郊外の地元紙『ガネット』の元記者。ペンシルベニア州新聞社協会から調査報道で表彰を受けた経験も持つ。近著には『1964 — 日本が最高に輝いた年敗戦から奇跡の復興を遂げた日本を映し出す東京オリンピック』がある。ロイは、リーダーシップと人材開発のコンサルタントのプロフェッショナルでもあり、マイクロソフト、DBS銀行、モルガン・スタンレー、マーサー・ヒューマン・リソース・コンサルティングなど、アジアで30年以上の経験を持つ。東京在住。

都市計画の専門家。建設省（現在の国土交通省）で実務を経験したのち、1992年日本大学理工学部土木工学科へ、1998年より教授、2018年より現職、博士（工学）。2017年より（一財）計量計画研究所代表理事。（公社）日本都市計画学会会長、東京都景観審議会会長、同都市計画審議会都市づくり調査特別委員会委員長などを歴任。現在、千代田区都市計画審議会会長の他、大丸有（OMY）・渋谷・品川など東京各地の都市開発プロジェクトのアドバイザーを務める。「東京の都市づくり通史（東京都都市づくり公社、2019/編纂委員長）」、「東京150プロジェクト（新建築社、2015/編著）」など東京関連の著書多数。

1985年東京生まれ。東京藝術大学の卒業制作で江戸時代の花魁の高下駄から着想を得た「ヒールレスシューズ」を制作。この試みが、米国のアーティストであるレディー・ガガの目に留まる。「リシンク」を創作活動の概念に掲げ、日本文化のコンテクストを再創造する作品群は世界的に高く評価。今まで花魁、人形浄瑠璃文楽、刀剣、日本人の死生観といった伝統的価値観に、現代的な意味を付与することで今の時代に表現する試みを続けてきた。その作品は、米国メトロポリタン美術館、英国ヴィクトリア＆アルバート博物館などに収蔵されている。「江戸東京きらりプロジェクト」の推進委員も務める。

ニューヨーク市出身。日本文学研究者。専門は江戸・明治時代の文学、特に江戸中期から明治の漢文学、芸術、思想などに関する研究を行う。テレビでMCやニュース・コメンテーター等をつとめる一方、新聞雑誌連載、書評、ラジオ番組出演など、さまざまなメディアで活躍中。YouTubeチャンネル「キャンベルの四の五のYOUチャンネル」では毎週日曜と火曜日に新作動画を発信中。

株式会社ソニーコンピュータサイエンス研究所代表取締役社長。ソニー株式会社常務。株式会社Sony AI CEO。特定非営利活動法人システム・バイオロジー研究機構会長。学校法人沖縄科学技術大学院大学教授。ロボカップ国際委員会ファウンディング・プレジデント。国際人工知能学会（IJCAI）会長（2009-2011）。The World Economic Forum（世界経済フォーラム）AI & Robotics Council委員（2016-2018）、Quantum Computing Council委員（2019-2020）。The Computers and Thought Award (1993)、 Prix Ars Electronica (2000)、日本文化デザイン賞（日本文化デザインフォーラム）(2001)、ネイチャーメンター賞中堅キャリア賞（2009）受賞。ベネツィア・建築ビエンナーレ、ニューヨーク近代美術館（MoMA）等で招待展示行う。

宮坂学は、デジタルの力で東京のポテンシャルを引き出し、都民が質の高い生活を送ることができる東京版Society 5.0「スマート東京」の実現に向け、デジタルに関連する様々な施策を推進しています。宮坂はIT大手・ヤフー株式会社に20年以上勤務し、会長職を務めるなど、企業経営者として経験を積みました。ヤフー退社後、2019年７月に東京都参与に就任し、世界最高のモバイルインターネット網の建設を目標とする「TOKYO Data Highway基本戦略」を打ち出しました。同年９月、民間から12年ぶりとなる副知事に起用されて以降は、さらに精力的にプロジェクトの推進に取り組んでいます。また、世界・アジアの金融ハブとしての「国際金融都市・東京」の実現に関する施策を担当し、世界中の金融系企業・人材の誘致、資産運用業やFintech産業の育成、グリーンファイナンスの活性化に向けた戦略の検討などに取り組んでいます。

1960 年長野県軽井沢生まれ。慶應義塾大学経済学部を卒業後、米国コーネル大学ホテル経営大学院修士を修了。帰国後、91 年に先代の跡を継いで星野温泉旅館(現星野リゾート) 代表に就任。以後、経営破綻したリゾートホテルや温泉旅館の再生に取り組みつつ、「星のや」「界」「リゾナーレ」「OMO(おも)」「BEB(ベブ)」などの施設を運営する“リゾートの革命児”。2003 年には国土交通省の観光カリスマに選出された。

1978年東京大学経済学部卒、日本銀行入行。国際決済銀行（BIS）出向、2003年金融市場局長などを経て、2008年理事、2013年副総裁。日本銀行での39年間、主に金融システムとグローバル金融市場の危機管理や量的緩和政策の出口政策を指揮。2018年同行退職、株式会社大和総研理事長。2019年4月一般社団法人東京国際金融機構（FinCity Tokyo）会長。

TMCオンラインサービスの概要

3歳から水泳を始め、14歳で1990年広島アジア大会選手団最年少出場を果たし、50m自由形３位。1996 年、アトランタオリンピック 4 × 200m リレー4位入賞。五輪後、渡米し、サザンメソジスト大卒業。2000年シドニー五輪選考会後、競技引退。慶應義塾大学卒業。英・マンチェスター大学大学院紛争復興支援修了後、2003年よりJICA(独立行政法人国際協力機構）シエラレオネ、ルワンダの紛争復興支援に従事。2007 年から国連児童基金(ユニセフ)の職員としてスリランカ、ハイチ、マリ等で紛争・災害化の教育支援に従事。今年に入りユニセフを休職し、東京オリンピック・パラリンピック組織委員会ジェンダー平等推進チームアドバイザーに就任。今年に入り、一般社団法人 SDGs in Sports を立ち上げ、アスリートやスポーツ界関係者の勉強会を開催している。お知らせ、ホストシティ東京の情報、資料集、大会関連情報リンク集、全国自治体情報などをまとめて掲載する情報ホームです。大会関連、東京都関連、都内の新型コロナ感染症関連の最新情報を朝夕2回配信します。東京都からの情報を毎日動画でお伝えします。質疑応答の仕組みも準備中です。プログラムの詳細については追ってご案内します。（以下、日時は日本標準時）令和3年7月23日（金）～8月8日（日）の12:30～13:00（予定）令和3年8月24日（火）～9月5日（日）の12:30～13:00（予定）令和3年7月21日（水）～8月8日（日）の14:00～14:40（予定）令和3年8月23日（月）～9月5日（日）の14:00～14:40（予定）東京都に関連する取材・撮影に関する質問・相談をウェブ上で受け付け、オンラインコンシェルジュがお答えします。令和3年7月21日（水）～8月8日（日）の8:00～22:00令和3年8月23日（月）～9月5日（日）の8:00～22:00東京2020大会において取材活動を行う国内外メディアを支援するために東京都が提供するオンラインサービス・取材拠点です。大会関連情報のほか、開催都市東京の情報を発信していきます。東京2020大会組織委員会が東京ビッグサイトに設置するメインプレスセンター（Main Press Centre、MPC）や国際放送センター（International Broadcast Centre、IBC）とは別の取材拠点です。URL: https://tokyo.mediacenter.jp/jp/ 開館日程：令和3年7月21日（水）～8月9日（月）の8:00～22:00令和3年8月23日（月）～9月5日（日）の8:00～22:00※７月19日（月）、20日（火）はプレオープンを予定。アクセス：東京スポーツスクエア2階・3階（住所：東京都千代田区丸の内3-8-3）JR・東京メトロ有楽町駅から徒歩1分サービス：・ワークスペース、ラウンジ約120席ご用意し、取材活動のための作業環境を整えます。また飲料提供コーナーを設置し、各種飲み物もご用意いたします。・インフォメーションデスク施設利用に関するお問い合わせに対応します。初回入館時に、メディアキット（東京都のグッズ等）をお渡しします。・日本の魅力PRブース日本政府観光局（JNTO）が様々な地域や伝統文化などの魅力を伝えます。・日本産酒類PRブース国税庁が日本産酒類を紹介します。・インターネット接続会員向け専用Wi -Fiをご利用いただけます。※施設内の新型コロナ対策や入館方法など、詳しい情報は随時TMCウェブサイトで更新します。

エズラ・ヴォーゲル氏の『ジャパン・アズ・ナンバーワン』を考察～ライシャワー駐日大使はなぜ「発禁せよ」と警告したのか（前）：【公式】データ・マックス NETIB-NEWS

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『ジャパン・アズ・ナンバーワン』が大ベストセラーとなったハーバート大名誉教授のエズラ・ヴォーゲル氏が、2020年12月20日に90歳で亡くなった。各メディアは一斉にヴォーゲル氏の評伝を掲載した。親日派のライシャワー駐日大使が、同書について「日本人が傲慢になるから、日本では発禁にした方がいい」と評したのは有名な話だ。なぜ、発禁を唱えたのか。

高度成長の要因は日本的経営にあり

エズラ・ヴォーゲル氏は1979年に刊行した『ジャパン・アズ・ナンバーワン』で、戦後日本の高度成長の要因を日本人の学習意欲の高さや日本的経営にあると読み解いた。

日本企業にとって独自の経営慣行、経営システムを日本的経営という。終身雇用、年功序列、企業別組合は、日本的経営の“3種の神器”と呼ばれた。社員を社宅に住まわせ、社歌や運動会で忠誠心を育てる経営者などが、日本の経営の強みと列挙された。

日本的経営と米国的経営を色分けすると、性善説と性悪説の違いに帰着する面がある。移民国家である米国生まれの米国的経営は多民族が集まっているため、企業への忠誠心は低い。そのため「何も言わなければ従業員は働かない」という前提で、内部管理が組み立てられていく。

これに対し、日本的経営はまったく異なる前提に立っている。日本の企業は共同体であり、従業員が会社のために尽くすことが前提だ。企業への類まれなる忠誠心がベースであるため、「何も言わなくても従業員はよく働く」。また、職種に関係なく助け合える。別にマニュアルで決まっているからではない。共同体であるがゆえの融通無碍のところが、組織の運営上、プラスに働き、企業忠誠心を前提とする日本的経営が成功した。

しかし、いかに成功しようが、その原理原則は共同体主義。資本や資本家の影が極めて薄い。それは特殊であり、日本的な現象で、世界的に通用するものではない。世界一とおだてられてのぼせ上がるな。親日派のライシャワー駐日大使は、そのことに警鐘を鳴らしたといえる。

日本企業による米国買いが反日感情に火を点けた

ライシャワー駐日大使の警鐘が現実のものとなったのが、バブルの時代である。80年代後半、大企業の経営者の多くは熱病に冒された。株や土地の上昇が永遠に続くという幻想にとり憑かれていた。

日本企業は熱気に煽られ、米国買いに走った。秀和（株）はロサンゼルスでアルコプラザ、三井不動産（株）はニューヨークでエクソンビル、住友不動産（株）はニューヨークでティッシュマンビル（ニューヨーク五番街666番地ビル）、（株）第一不動産はニューヨークのティファニー本社ビル、三菱地所（株）はニューヨーク・マンハッタンで超高層ビルを保有するロックフェラー・センターを買い漁った。

ソニー（株）は映画会社のコロムビア・ピクチャーズを、松下電器産業（株）（現・パナソニック（株））はハリウッドのMCAを買収した。

88年末には、世界の時価総額ランキングで、100社中51社、上位20社中18社が日本企業という異常な事態になった。90年代には、どの本も、日本がこのまま行けば、2010年前後には、世界トップの経済大国たる米国の地位を脅かすことになるだろうと書いていた。

1980年代後半に入って加速した日本の米国買いに不快感を募らせる米国国民は多かった。ソニーのコロンビア買収は、積もり積もった反日感情に火を点けた。映画は、米国文化の象徴といわれてきた。欧州のような歴史と伝統をもたない米国では、全世界を席巻するハリウッド映画に強い思い入れがある。

「米国の魂を買った」。米国内で、こうした類の反発が噴出した。ソニー・バッシングを決定づけたのは『ニューズウィーク』誌だった。表紙は、コロンビア映画のタイトルマークである自由の女神に芸者のような着物を着せ、その横に「日本、ハリウッドを侵略」という大見出しを掲げた。米国の聖地にまで手を突っ込む傲慢な思い上がり。ライシャワー氏がもっとも恐れていたことだ。

（つづく）

【森村和男】